ウォルト・ディズニー【DIS】銘柄分析

スポンサーサイト

巨大ネズミの世界的テーマパーク企業 ウォルト・ディズニー【DIS】

久しぶりにとある銘柄が気になった&有名企業なのに調べてなかったので調べてみました。

ウォルト・ディズニー【DIS】

世界中に多くのファンを抱える「Disney(ディズニー)」
超有名テーマパークやアニメ作品、映画。はたまた都市伝説系の話題も多い米国企業です。

事業内容について

同社の事業内容についての有名どころ(映画やテーマパーク等)は世界中のほとんどの方が知っていると思いますが、セグメント別に分かれているので一応確認だけ。

売上のセグメントで見ると、

・Media Networks
・Parks,Experiences Products&Products
・Studio Entertainment
・Direct-to-Consumer&International

の大きく分けて4つのセグメントに分かれているようです。

●Media Networks
ディズニーブランド等の国内ケーブルネットワーク。ABC、ESPN(国内テレビスポーツチャンネル)、8つのテレビ局の運営等によって、サービス加入料、ライセンス料、広告事業等から収入を得ています。

 

●Parks,Experiences ~
ディズニーの看板であるディズニーランド、リゾート等のテーマパーク事業を運営しています。テーマ―パークの入場券やリゾートのホテル宿泊費、ディズニーストアやグッズのライセンス収入、販売、ロイヤリティ等から収入を得ています。

 

●Studio Entertainment
ディズニーやマーベル、ピクサー等の映画製作・配給、音楽や舞台、イベント等を行う事業。映画のライセンス費用やDVD等の販売によって収入を得ています。

 

●DTC(Direct-to- ~)
昨年頃から話題の「Disney+」や「ESPN」「Hulu」等のストリーミングサービス。サービスに対するサブスク収益や広告によって収入を得ています。

 

かなりおおまかですがこのような事業によりビジネスを展開しています。

一般の人から見るディズニーと言えば、
テーマパークや映画のイメージがかなり強いですが、ケーブルネットワーク、テレビによる収入も多く結構バランスのとれたビジネスモデルのように思います。

 

なぜバランスが良いかと言うと
コロナのような事態が発生した今を例に見るとテーマパークはほぼ壊滅状態ですがブランド力が非常に強いため映像配信事業で多少補える。
逆に配信事業で競合に押されたとしても、そもそものブランド力の強さで底堅い上にテーマパーク事業があるので悪影響も一定のラインで抑えられる、という側面があるのではないでしょうか。

そんなことも踏まえつつ、数字について見ていきたいと思います。

業績について

売上の成長率

 

基本的には1桁台の成長ではあるものの右肩上がりで成長を続けており前年を割る事はほとんどないようです。

しかしそんな好調の中、突然訪れたコロナ禍ではさすがに前年割れを避ける事はできませんでした。

…ですがご覧の通り、前年割れとなったもののほかの多くの企業が大打撃を受ける中、売上の面では同社は約6%程度の落ち込みで済みました。

なぜでしょうか。ちょっと中身を見てみる事にしましょう。
まずはセグメント別の前年対比の売上額を確認。

引用先:THE WALT DISNEY COMPANY_FISCAL YEAR 2020 ANNUAL FINANCIAL REPORT

皆さん知っての通りですが、ディズニーランド等を運営するセグメントである「Parks,~」事業は前年比約37%マイナスと大打撃を受けました。

しかし、それを補うかのように「Media~」「DTC」の両事業が前年比で約111億ドルのプラスとなりました。
111億ドルと言うと同社の売上が今期654億程度なので、この今期伸びた2事業だけを見ると2桁の高成長という事になり、これまで着々と準備してきていた次の売上の柱となるもの(Disney+等)がコロナ禍になった事でそこに集中的に力を入れる事ができたように思います。

もうちょっと詳細まで10-Kで見てみると特に、Disney+、Huluの加入者が大きく伸び、2019年は21億ドルだったサブスクによる売上が2020年度では76億ドルと約3倍以上の伸び率を記録しました。驚異的な伸びですね。

この面からコロナ収束後はコロナ前に比べ売上の柱がもう1本増えている事になりさらに強く、太くなったDisneyが見れるかもしれません。

同社の収益性

次に利益面。

コロナの影響を受けた2020年度の赤字転落が気になりますが…、僕はそれ以前の2019年から利益率が悪化している方が気になります。

2019年度の同社の10-Kを見てみるとわかりますがB/Sで大きな変化が見られます。
総資産額が986億ドル(2018年)から1,940億ドル(2019年)に跳ね上がります。

それに伴い負債・資本も増えました。そして借方には「Produced license~」なる項目が出現。

「なんかデカイとこ、買収したな」

と、これだけ数字が大きく変動すると一目でわかります。

ちなみに僕はDisneyにあまり興味がなかった上に、当時はそこまで米国企業についてちゃんと見ていなかったので何があったか恥ずかしながら知りません。笑

 

「ディズニー 2019年 買収」

 

で検索をかけると、21世紀フォックスを買収したという記事が多くでます。コムキャストと争奪戦を行ってかなり話題になっていたみたい…。知らなかった…。

 

結果、713億ドルという世界の歴代買収額の中でもトップクラスの規模で21世紀フォックスを買収しました。

そして収益面では、売上は上がったが利益面は悪化という結果に。
買収によって従来のビジネスモデル・収益構造が変化し、まぁ数字的には特に利益が大きく減少することに。

ですが、元々ストリーミングサービスを新たな収益の柱として強化したかった同社にとっては利益率は多少下がったとしても規模拡大・競争力増強の面からすると決しておかしな買収ではなかった、かと。(今更)

現にその翌年、コロナ禍で従来の事業が大打撃を受けたがストリーミングサービスを強化していた事でかなりの部分をカバーする事ができました。

そして2020年度の赤字転落。
中身を見てみると…のれん、無形資産の減損で約50億ドル&リストラ費用8億ドルが効いたようです。
2020年度は営業利益が▼約17億ドル。(前期は140億ドルの黒字)

赤字にはなりましたが、この程度で収まっているだけで僕は上出来なように見えます。

そしてキャッシュフローの推移を見るとまたちょっと良い意味で見え方が異なってきます。

キャッシュフローの推移

ご覧の通り、コロナ禍(2020年)においても会計上は赤字になったものの、キャッシュフローを見ると黒字を維持しています。

これは、巨額な減損費用を計上した事で赤字にはなったもののキャッシュが動くわけではないので営業キャッシュローの面ではプラスに働きます。

会計上赤字だった事は事実ですが今回のような緊急事態でキャッシュが減らないというのは素晴らしい。

ただ2020年度は有利子負債が増えたので、そこはやっぱり多少なりともコロナで影響を受けたとも言えますね。

EPSの推移

で次がEPS。
ですがこちらについては特段なく、営業利益・純利益の動きとほぼ同じような動きになります。

2019~2020年は買収、コロナと大きな出来事が続いたので不安定ですが元の右肩上がりの流れに戻るのもそう遠くなさそう。今期2021年度はまだ少し厳しいかもしれませんがそれでも2020年度よりは全然良い成績で着地するはずです。

「Disney+」の成功やコロナ収束に向けての状況的に、2022年頃にはすっかり回復しているんじゃないか、とも思います。

株主還元について

そして最後に、投資家にとって一番大事と言っても過言ではない「株主還元」具合です。

FCFに対して、自社株買い、配当でどれだけ株主に還元してきたか。のグラフです。

2018年まではなんと100%以上を株主に還元してきました。
ですが2019年以降は一転、巨額の買収を行った際に資金調達を行い、その返済を優先するため従来に比べキャッシュが残りにくい環境になりました。

2019年は配当だけ。2020年はコロナがあって配当も約50%減。

配当は0.88ドルに悪化。(2019年度は1.76ドル)

これについては同社の状況や時期的にも仕方ない事なので、悪いとはまったく思いませんがコロナ禍でも株主還元を今まで通り行っている企業が多くあるのを見てしまうと、はたして…と思ってしまうのは生意気でしょうか。笑  欲張りですね…。

まぁでも無理に配当出しても会社が残らなかったら意味ないですから…。

まとめ

今回はウォルトディズニーについて調べてみましたがいかがだったでしょうか。

正直、Disney+がここまで急成長しているとは知らなかったし、テーマパーク運営をしている会社はコロナの影響で結構ヤバイんじゃないかと思ってました。

もちろん、しっかり悪影響は受けてましたがそれよりも他で補えているのに同社の強さを感じました。

最後に…
現時点での同社の割安度(とりあえずPER)をさらっとだけ見てみます。

例えば2022年頃にEPSが8.5ドル程度まで戻ったとすると今の株価が175ドル前後ですからPERは約20倍。

今回調べてみた感想として、今後も安定して成長を続けていくと思うので今ぐらいの株価(時価総額)であれば、長期保有(10年以上とか)するのならよほどの事がない限りマイナスにはならないのではないでしょうか。

インデックスと比較してどうなるかはわかりませんが、少なくとも資産形成には貢献してくれる可能性は非常に高い良い会社だと思います。

※できる限り正確なデータ、情報を利用するように心掛けていますが、誤った内容・数字を利用している事があるかもしれません。記事についてはあくまで参考程度にお願いします。

最新情報をチェックしよう!
スポンサーサイト